なぜオールドメディアは保守政権を叩くのか？ 偏向報道の構造的背景とは

テレビや新聞といったオールドメディアの報道姿勢が、近年、大きな議論の的となっています。

SNSの普及により、オールドメディアの報道における偏向性が、顕著にあぶり出されるようになったからです。

リベラル系の政治家を過度に持ち上げ、保守系の政治家や政権を厳しく批判する、あるいは低く扱う報道姿勢に対し、強い不満や疑問を感じている方は少なくないでしょう。

筆者

私自身も、偏向的な論調に嫌気が差し、テレビから離れた一人です。

しかし、なぜこれほどまでに既存メディアは保守政権に対して批判的なスタンスを取る傾向にあるのでしょうか。

マスメディアが保守政権を嫌う背景にある理由を、深掘りしていきたいと思います。

リベラル政権下では沈黙を守っていた「オールドメディア」が、保守政権の成立と同時に、堰を切ったように猛烈な批判を繰り返す偏向ぶり。

この態度の変化は、「彼らの論調は本当に日本のためか？」という本質的な疑問を突きつけます。

メディア報道に異議あり！ 石破氏と高市氏への報道姿勢を問う

今回の自民党総裁選、そしてその後の報道を見て、メディアの姿勢に大きな疑問を感じざるを得ません。

注目すべきは、主要な政治家に対する報道の「温度差」です。

石破氏が政治的な中心にいた時期、彼の活動や政治資金に対するメディアの追及は、極めて静かでした。

「石破辞めろ」といったデモに数千人が集まったとされるような状況があったとしても、深く掘り下げた報道を目にすることはありませんでした。

ところが、総裁選の結果、高市氏が総裁に就任した途端、状況は一変します。

まるで堰を切ったように、高市氏を標的とした批判が集中し始めた。

蒸し返されたのは、他でもない「裏金」や「政治とカネ」を巡る問題。

不可解なのは、なぜか旧安倍派に対してのみ「裏金」という強い言葉が使われ、他の派閥や議員の同様の資金問題については「不記載」という穏やかな表現で済まされてしまうのかという点。

世論はすでに、こうした報道の言葉の使い分けに潜む意図に気付き始めています。

筆者

特定の政治家や派閥に対してのみ批判の焦点を絞り、他を意図的にスルーする姿勢は、偏向報道と言わずして何というのでしょうか。

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オールドメディアは保守政権が大嫌い

オールドメディアの報道姿勢には、保守政権に対する根強い批判的傾向が明確に見て取れます。

彼らは、多様性、LGBTQ、移民受け入れ、そして過度に進んだ男女平等といった価値観を、強く推し進める論調を展開しています。

日本の伝統や文化、そして築かれてきた平和的な社会が、どれだけ嫌いなのだろうか。

情報番組やワイドショーのキャスティングにおいては、コメンテーターがリベラル寄りの論客で統一される傾向が顕著であり、視聴者の世論形成を意図的に誘導しようとしていることが透けて見えます。

こうした報道姿勢の背景には、日本の国益を重視し、中国・韓国といった周辺国に対して毅然とした態度を取る保守政権の政策を阻止したいという思惑を感じ取れます。

なぜオールドメディアはこれほどまでに保守政権に対し、一貫して批判的な姿勢を取るのでしょうか。

私はその主要な原因として、以下の二つだと考えています。

大手スポンサーはリベラルのほうが都合がいい

テレビ局は、その運営を大手スポンサーの出稿に大きく依存しています。

商業的な観点から、メディアがスポンサー企業の意向に配慮するのは当然でしょう。

その大手企業が利益を追求する上で、リベラル寄りの政治・社会動向が都合が良い側面があります。

主な理由の一つは「移民の受け入れ」です。

これは、企業にとって安価な労働力の確保につながり、また人口増加は自社商品の潜在的な市場の拡大を意味します。

さらに、「多様性」や「男女平等」といったリベラル的な価値観は、商品のターゲット層を拡大し、拡販に直結するため、企業活動にとって利便性が高いと捉えられます。

すでにメディアは中国・韓国に乗っ取られている

そして最も深刻な問題は、オールドメディアの内部構造が中国・韓国の影響下に置かれていることです。

この支配構造が露呈した象徴的な事例として、約20年前に発生した「フジテレビ・スポルト事件」（私が勝手に名付けました）があります。

当時、深夜帯に放送されていたスポーツニュース番組『スポルト』のサッカーコーナーで、アナウンサーが「続いては、我らが韓国代表です！！」と嬉しそうに発言しました。

この発言は、当時からメディアの報道姿勢に違和感を覚えていた私が、メディア内で中国・韓国系の関係者が徐々に増加し、乗っ取られたのではないかという疑惑を確信に変えることになりました。

こうした反日国の浸透が、保守政権が掲げる国益優先や伝統を重んじる政策に対して、一貫して批判的な報道姿勢を取らせる根本的な原因になっていると考えられます。

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世論を動かす情報源は、オールドメディアからSNSへ移行しました。

従来のメディアがいくら情報操作しても、もはや世論を操作する影響力は失われたと言ってよいでしょう。

テレビを見なくなった理由：利便性の消失と偏向報道への不信

私もかつてあれほど熱心に見ていたテレビですが、今では一切見なくなりました。

現代において、ニュースや天気予報はスマートフォンやPCで即座に確認でき、娯楽の中心もインターネットへ完全に移行しています。

この変化により、生活の中でテレビの必要性はほぼゼロになりました。

しかし、私がテレビを見ないのは、単に必要がないからだけではありません。

オールドメディアの偏向報道にうんざりしており、意図的に視聴を避けている側面もあります。

筆者

情報操作や誘導に影響されたくないため、出張でホテルに泊まる際ですら、テレビの電源を入れることはありません。

テレビが世論誘導できるのは、あとわずか

私のように、テレビを一切見なくなったという人は少なくないはずです。

我が家は妻と中学生、小学生の4人家族ですが、テレビは全く見ていません。

若者に限らず、そもそも家庭にテレビを持たないというライフスタイルを選ぶ層も増えています。

もはや、テレビの情報を鵜呑みにしているのは、SNSなどの新しいメディアに触れていない後期高齢者の方々くらいではないでしょうか。

現在の政治において、この層を効果的に誘導できれば、投票率の低い若者の代わりに、いまだ一定の影響力を持たせることが可能です。

しかし、テレビの影響力が残る期間は、長く見積もってもあと10年といったところでしょう。

情報の勢力図は、確実に塗り替えられているのです。

今回はオールドメディアに見られる偏向報道について、私の見解をまとめました。

この問題意識は、私だけでなく、多くの方が共有しているのではないでしょうか。

SNSが普及したことの功績は非常に大きいと感じています。

SNSの発展により、一方的な報道に囚われることなく、多様な情報を得ることが可能になりました。

もしSNSの情報源がなかったとしたら、メディアによる偏向報道に気づくことができず、印象操作されていたことでしょう。

もちろん、SNSには誤情報やフェイクニュースも多く流れており、情報の真偽を見極めるための取捨選択は不可欠です。

筆者

ですが、信頼を失ったオールドメディアを鵜呑みにするより、SNSから自分自身の頭で事実を検証し、判断を下す方が健全ではないでしょうか。

以上です。

それでは、また。

ハスキ

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次の世代のためにも、日本の未来を守りたいと考えている40代。
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